フラット化で時流適応

トヨタ自動車が、副社長を廃止し、執行役員に一本化すると発表しました。

現在、執行役員は25名で、内訳は、社長、副社長６名、その他の執行役員が18名です。

それが、４月１日付で、社長と21名の同格の執行役員になります。

実は、同社は、昨年１月にも、常務役員を廃止するという、役員体制の再編を行ないました。

これらの組織階層を減らす目的は、「経営課題に応じて、執行役員を柔軟に配置しやすくするため」だそうです。

超大企業のトヨタ自動車が、時流に適応するため、組織の”フラット化”で、スピードアップとイノベーションを促進しようとしているのです。

船井総研グループ創業者の舩井幸雄は、かつて「最も効率的な組織は、文鎮型組織である」と説きました。

”文鎮型”組織とは、文鎮の形のように、社長がいて、その他は同格の者だけが並んでいる組織です。

組織は、拡大するにつれて、仕方なく多階層になっていくだけだということです。

変化の激しい今の時流に適応するため、要らぬ階層がないか、点検してみることが肝要でしょう。