潜在求職者はどれくらい？～トラックドライバーを例に考える～

コロナで有効求人倍率が下がっているのに募集しても人がこない。。。もしかしたら、それはすでに人を集めきっているからかもしれません。つまり、周辺の求職者へのアプローチが一巡して、新たな応募が集めにくくなっている可能性があります。

自社の募集が浸透しきっているかどうかを考えるために、統計情報などを用いて数値予測をする方法があります。今回は、数値を用いた、求職者数の推定方法についてお話しします。

求職者の推定に用いる3つの指標

求職者の推定に用いる指標は3つあります。これらの数値を導き出し、掛け合わせることで推定の応募者数を出すことができます。なお、ドライバー人口をベースとしているので、未経験者というよりは経験者の数の予測になることに注意が必要です。

１．平均勤続年数

厚生労働省が毎年、産業別の平均勤続年数をまとめています。道路貨物運送業は11.5年です。入社してすぐ辞めるなど、統計に出ていない実態もあると思いますが、参考にはできると思います。

２．ドライバー人口

総務省が出している労働力調査を利用します。ここから、全国のドライバー人口を確認することができ、80万人前後で推移していることが分かります。

３．自社へ通勤可能な人口

どれくらいの人口が自社への通勤圏内にいるかという指標です。地域によって平均年齢や労働力人口は異なりますが、参考にできます。通勤可能人口が出せない場合、単純にどの市町村に住む人をターゲットにしているかだけでも予測を立てることが可能です。

千葉市の運送会社の事例（試算）

では、市内通勤の応募者を募集している千葉市の運送会社と仮定し、実際に試算してみましょう。

通勤可能なエリアを千葉市全域とすると、千葉市の人口は97万人、国内の人口全体1.2億の0.8%です。これをドライバー数に当てはめると、80万×0.8%=6,400人です。

平均勤続年数が10年なので、毎年640人が転職すると考えることができます。

グーグルアナリティクスなどを導入し、自社サイトのアクセス状況を把握できるようにすれば、 そこから、今までにその想定転職者数に相当するクリック数や、アクセス数を集められているか確認することができます。もし、それらの数字が近ければ、新たに多くの応募者を確保するのが難しいと考えることができます。

いかがでしょうか？

まずは自社で計算をしてみて、基準となる採用数値を超えているかどうか出してみましょう。基準よりも採用数が多ければ、天井が近いということですので、経験者以外の採用の間口を広げたり募集エリアを拡大する施策が必要です。逆に、少なければ自社の施策が不十分ということになります。Indeedや採用媒体を徹底的に活用して求職者を集めましょう。

さいごに

感覚でやることの多い採用も、こうして大きい数字から計算していくと予測ができるようになります。目標数値を立てなければ、目標達成はできません。売上計画と採用計画を結び付けて考え、皆様の会社が思い描く将来を実現できるような数値分析を行なっていきましょう。

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