研修方法も時流適応

Pen Iconこの記事の執筆者

河内谷 庸高

船井総研ロジ株式会社 
執行役員 兼 コンサルティング本部 本部長

2006年 船井総研グループに入社。入社以来、運輸・物流業を中心に、業績アップコンサルティングを展開。運送会社・物流会社向けに、マーケティング戦略の立案や運賃交渉支援、デジタル化・業務効率化、ドライバー採用強化といったテーマをメインにコンサルティングを行っている。物流企業経営研究会「ロジスティクスプロバイダー経営研究会(会員数約300社)」を主宰。​​

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ロジスティクスプロバイダー経営研究会
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新型コロナウイルスの影響で、集合型の教育研修を一時中止している企業も多いかと思います。しかし運送業の場合、安全研修・教育はコロナを理由に止めることはできません。

ある運送会社では、4月以降、安全教育を集合型ではなくオンライン型の研修に切り替えて実施されています。zoomを活用して、各ドライバーにトラック車内や自宅から参加してもらっているのです。
もちろん、デバイスや受講環境の整備、通信費補助など、クリアしないといけないハードルはあります。しかし、これからの時流を考えると、社内オンライン研修の体制づくりに取り組むべきでしょう。

また、リアルの集合型で実施する場合のキーワードとしては、次の2点が挙げられます。

1.少人数×複数回
2.短時間×高頻度

今までのように20~30人集まって一度に実施することは難しいため、5人×5回に分けて実施する。または、点呼時に毎日事故動画やヒヤリハット動画を見せて注意喚起する。といったように少人数制で複数回に分けて実施するか、短時間でもいいので高頻度で意識を高める取り組みをすることが求められます。

教育研修をストップさせずに、ぜひ皆様の会社のスタイルに合わせて継続してください。

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