SNSと動画の徹底活用でメディア企業化を目指す

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河内谷 庸高

船井総研ロジ株式会社 
執行役員 兼 コンサルティング本部 本部長

2006年 船井総研グループに入社。入社以来、運輸・物流業を中心に、業績アップコンサルティングを展開。運送会社・物流会社向けに、マーケティング戦略の立案や運賃交渉支援、デジタル化・業務効率化、ドライバー採用強化といったテーマをメインにコンサルティングを行っている。物流企業経営研究会「ロジスティクスプロバイダー経営研究会(会員数約300社)」を主宰。​​

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4Gやスマホの普及により、テレビではなく携帯端末で動画を見る人が増えています。
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査」のデータによると、1日に見るメディアの時間構成は2009年テレビが50.5%と過半数を占めており、パソコンや携帯といったオンラインメディアは26.5%でした。
それが2018年になると、テレビは36.4%まで下がり、オンラインメディアは50.4%(携帯・スマホ26.0%、パソコン20.9%、タブレット7.6%)と逆転しています。20代に限定すると、オンラインメディアのシェアは67%と圧倒的な数字になっています。

メディア接触時間シェアの推移

メディア接触時間シェアの推移

また、オンラインメディアで何を閲覧しているのか内訳をみると、SNSの利用が一番多く、次いで動画、検索となっています。

インターネット利用時間の内訳

インターネット利用時間の内訳

これからの時代、荷主からも求職者からも選ばれる物流会社になるためには、ホームページの構築はもちろん、SNSや動画も積極的に活用していかなくてはなりません。自社メディアでの情報発信を強化していかないと、ターゲットに対して適切なアプローチができず、認知されないでしょう。
実際に、FacebookやInstagramなどのSNSで企業ページを作成し、社内の様子や取り組みを発信したり、YouTubeで動画投稿したりしている企業では、確実にリクルーティング力アップの効果がでてきています。

SNSメディア系サービスの利用率

SNSメディア系サービスの利用率

上記グラフを見ていただくと、各SNSは、いちユーザーとしては利用されていますが、自ら情報発信している人はまだまだ少数派です。特にYouTubeは、利用率は80%近くあるにもかかわらず、動画投稿率はわずか2.7%しかありません。
情報収集源としては利用されていますが、情報発信メディアとしては、まだまだ活用されていないことがわかります。他社がやり出してからだと遅いので、ぜひ今から取り組んでみてください。

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船井総研ロジ株式会社 
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