必要な会議の条件

Pen Iconこの記事の執筆者

橋本 直行

船井総研ロジ株式会社 代表取締役社長

働き方改革を推進するにあたって、最も優先的に取り組むべき施策のひとつは、会議の効率化です。

これまでの会議体制は、『過去オール善』の姿勢で肯定した上で、これからのベストを構築する取り組みです。

既存の会議体制を聖域なしに棚卸しして、廃止、短縮、統合、改変します。

それでは、これからの会議は、どうあるべきか?

カルビー元会長の松本晃氏は、次の3つが揃わない会議はやってはいけないと説いています。

①インフォメーション(情報)
②エデュケーション(教育)
③ディメンション(決定)

つまり、誰かの持つ情報が他の人に伝えられ、何かしら勉強になり、何かが決まる会議でなければならないということです。

会社はムダだらけ 会議・書類・売れない商品は廃止https://style.nikkei.com/article/DGXMZO48369720Y9A800C1000000

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