離職の許容範囲

この記事の執筆者

船井総研ロジ株式会社　代表取締役社長

リンクアンドモチベーションの小笹芳央会長は、「過度な人材流出はすぐに対策するべきだが、ある程度の新陳代謝を過剰に恐れることはない」と説きます。

なぜなら、企業には常に変化が求められるからです。

その変化に合わせて、自分も変わるのか、それとも属する組織を替えるのか？

選択権は、各従業員にあります。

そのため、ある程度の離職は、想定すべきと言うのです。

ただし、企業が、前向きな変化を続けていることが前提です。

逆に言うと、全然辞めない企業は、中長期的に見て大丈夫か、自ら問うてみた方がよいかもしれません。

個人的には、離職率の許容範囲は、５％程度かと思います。

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船井総研ロジ株式会社　代表取締役社長